The Economist - 最強のビジネス英語 -

The Economist とは、イギリスのThe Economist Newspaper Limitedという会社が発行
する国際誌です。

Economistというタイトルはついていますが、そのカバーする範囲はビジネスに限らず、政治、各国情勢、文化、科学、芸術、書評など極めて多岐に渡ります。
（参照：The Economistのコンテンツ）

これは、「無知は進歩の障害である」という The Economist　の信念に基づいています。

The Economist は、自らの目的を次のように語っています。

“Our aim is to take part in a sever contest between intelligence, which presses forward, and an unworthy, timid ignorance obstructing our progress.”

（インテリジェンスは人類を進歩させ、無知は進歩を妨害する。我々の使命はこの二者の熾烈な争いに加わることである。）


記事の質の高さから、The Economist は各界のトップビジネスマンや、外交官、政治家、研究者に愛読されています。

The Economistのアジア地域購読者のうち、
64％は上級管理職で、
58％はボードメンバーや複数の企業の取締役を務める人々です。

The Economist は企業戦略の策定において重要な役割を担う人々に愛読されているのです。
（参照：一流の人が読んでいる The Economist）

また、英文の質がとても高いことでも有名です。

しかも非・英語圏の人間にも読みやすいように工夫されています。
（参照：The Economist の英語は読みやすい）

つまり、「英語の勉強」と「時事の勉強」を切り離すことなく、一度に両方の能力を高
めることができます。
The Economist を読むことに慣れた人は、TOEICや英検一級などの英文は非常に簡単に感じるようになります。
（参照：TOEICと英検一級）


The Economist は、英語・時事・教養・洞察力など多様な能力を高めてくれる最高級のジャーナルなのです。

The Economist の詳細や活用方法などは他のページにて詳述しておりますので、是非ご覧ください。



※ちなみにThe Economist は、日本の雑誌である『週刊エコノミスト』とは全く関係が
ありません。

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The Economist は一般の新聞や雑誌と異なり、明確な立場を持って社会問題に対して意見表明しています。

The Economist はその立場を「リベラル」だと自任しています。
（他に、「エコノミズム」「新・資本主義」という言い方もしています）

現編集長のJohn Miklthwait氏は、「会議で意見表明の方向性がもめたときには、常に『何がリベラルなアプローチか』に立ち戻る」と言っています。

これは、創始者である初代編集長James Wilson が自由貿易によって成功した人物であり、「自由貿易と、政府による最小限の介入こそが、文明と道徳を世界に広げるのだ」と信じていたからです。

The Economist の主張は、ほぼ全て「政府は介入するな」という方向性で理解できます。

よってこの「リベラル」は、日本の「左翼」やアメリカの「リベラル」とは意味合いが異なるのです。


具体的には、The Economist は次のような主張をしています。

・死刑制度に反対
・植民地の独立に賛成
・同性愛結婚合法化に賛成
・南米でのコカイン合法化に賛成
・自由な移民流動に賛成
・日本の商業捕鯨再会に賛成
・日本の首相の靖国参拝に反対

いかがでしょうか。
これらの主張は、より「政府の介入を少なく」「個人による貿易がスムーズに」なる方向性だとわかります。

ただし、いつも「政府の非介入」を主張しているわけではなく、銃規制には賛成したり、累進課税に賛成したりしています。
さらに、自由市場を標榜したレーガン大統領やサッチャー大統領も支持しましたが、これらの人物は必ずしも「リベラル」ではなく、「コンサーバティブ」に近い側面も持っています。

イギリスでは The Economist を「中道右派」とみなす傾向もあります。
（アメリカでは左翼的とみなされる傾向があります）

また、ベトナム戦争とイラク戦争には、戦争開始前には賛成し、開始後にはアメリカの手際の悪さを非難するという姿勢をとっています。
2000年にはブッシュを支持した The Economist が2004年にはケリーを支持したことでもわかります。

一般に、米国政府に対しては「経済問題では共和党を支持し、社会問題では民主党を支持する」という立場をとっています。
「だからThe Economist を読んでいてもどちらの陣営かを特定されることはない」としています。

加えて、The Economist は政府や個人の腐敗には強く非難する傾向があります。
クリントン大統領の不倫の弾劾を支持し、イタリアやコンゴの政治腐敗を追及し、ジンバブエのムガベ大統領の暴君振りを非難しています。
（ジンバブエでは The Economist の記者がムガベ大統領に投獄されたという事件までありました）


何か事件が起きたときには、The Economist はどのような意見を出すかを予測してから読むと面白いでしょう。

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The Economist の発行部数は2007年現在で約113万部/週に達します。

TIMEやNewsweekの発行部数が約410万部なのでこれよりは劣りますが、

The EconomistはTIMEやNewsweekのような大衆紙ではないという点を考える必要があります。
政治・経済・社会問題に特化した雑誌（新聞）ということを考えると驚異的な数と言えます。

しかも発行部数は1年で8%ずつ増えています。

1990年代初頭にはわずか50万部ほどしか発行していませんでした。

これは、1990年代に入って、英文を平易にしたことが一つの理由です。
私たちのような非・英語圏の読者に配慮したのです。
（参照：The Economist の英語は読みやすい）


The Economistはイギリスで発行されていますが、
本国よりもアメリカでの読者の方が多いという特徴を持ちます。

経済や政治に影響力を持つ人がアメリカに多く、
そういった人たちに必須のアイテムだからでしょう。

発行部数100万部の地域的な内訳は次のようになっています。

　　アメリカ ：50万部
　　欧州大陸 ：21万部
　　イギリス ：16万部
　　アジア　 ：10万部
　　その他　 ：数万部


アジアはまだ割合としては少ないのですが、
日本での人気と認知度が高まってきたことに加え、
中国が今後経済的に発展することを考えると、
発行部数の上昇は当分止まることはないと考えられます。


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The Economist は、1843年8月5日にJames Wilsonによって創刊されました。

自由貿易で勝利を収めた Wilson は創刊の動機を次のように語っています。

"we seriously believe that free trade, free intercourse, will do more than any other visible agent to extend civilisation and morality throughout the world."


創刊から2年後には、誌名を The Economist, Weekly Commercial Times, Banker’s Gazette and Railway Monitor という冗長な名前に変えています。
これは当時、蒸気機関に対する関心が急速に高まっていたことを反映しています。

当時から The Economist は経済だけではなく政治全般を扱っていましたが、どちらかというと商業的で、扱うトピックは農業、工業、自由貿易、税、などが主でした。
海外のニュースも扱っていましたが、主にイギリス内部とスコットランド、アイルランドからのものが多くを占めていました。

誌名がThe Economist に戻ったのはそれから87年後の1942年のこと。
この時の発行部数はわずか2万部ほどで、現在ほどの人気はなかったことが伺えます。

The Economist は社会問題に対する自らの意見を明確に提示することでも有名です。
これが人気を得る一つの理由となったのですが、この体制が確立したのは比較的最近で、1980年代のことです。
1990年初頭には発行部数が約40万部にまで伸びていました。

以降も、この「自らの主張を持つ」姿勢のおかげで、インターネットの台頭に影響されず部数を伸ばすことができました。（Independent も同様の姿勢で部数を伸ばしています）
主張を持たないSunや Daily Millar といったイギリスの新聞･雑誌は、インターネットの普及と共に部数を減らしていったのです。

そしてさらに1990年代には、英文をもっと読みやすくしようという改革が起こります。
それまでの英文は、イギリスの超エリートしか読めないような高度なものでしたが、それでは象牙の塔にいるような人間しか理解できません。

もっと一般のビジネスパーソンや、海外の人にも読んでもらうためには平易な英文が必要である。

そう感じた The Economist は、平易かつ良質な英文作りに努めます。

この改革も成功し、現在では全世界で113万部もの売り上げを誇るまでに成長しました。


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The Economistはロンドン・シカゴ・シンガポールの三箇所で発行されています。

日本にはシンガポールのThe Economist Asia-Pacific officeから発行されたバージョンが送られています。

日本における発行状況は恵まれています。

書店では、Web上のThe Economistが更新されてからわずか2日ほどで紙媒体のThe Economistが並びます。
これは、ロンドン･パリ･アムステルダム・ダブリンといったヨーロッパの都市と同じくらいの早さです。
実際にこれらの都市にはコンビニにもThe Economistがタイムリーに置かれていました。

これに対して、北京やトロント・バンクーバーなどの大都市でも、紙媒体は一週間も遅れて書店に並びます。
こういった国・地域では、Web上で閲覧するしかThe Economistを活用できません。
一週間前の話題では「新聞」と呼べないからです。
（そしてWeb のインフラも日本ほど発達していません）

また、The Economistは定期購読の読者に対して迅速に配送する体制を確立しています。

以前、シンガポール空港が台風で機能停止に陥り、東京への入着が予定よりも遅れたことがありました。
この時、The Economistは通常の配送ルートを変えて速達便で日本の読者の個人宅に届けました。

日本の、特に定期購読者は大切にされているということがわかります。


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The Economist は The Economist Group に属する会社です。

The Economist Group は世界中から情報を収集・分析し、主に電子媒介でそれを公開する組織の集合体です。Economist brand family　と　CFO brand family の二つの系列から成り、The Economist は Economist brand family の中の組織の一つです。

Economist brand family の中には The Economist Intelligence Unit というシンクタンクが存在し、ここが国家や財界、企業などに情報を提供し、独自の提案を与えています。

The Economist Groupの株の半分は the Financial Times によって保有されており、残りの半分は The Economist 職員を含む個人株主です。個人株主の中には ロスチャイルド家のグループもあります。

ただし、the Financial Times やロスチャイルド家に株を保有されているからといって政治的に強い圧力がかからないように工夫されており、編集長の座は独立した機関によって保障されています。


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